新コミュニティ創造のための、マルチイメージ・コンポーザー

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新コミュニティ創造のために。

人が本当に困ったとき、助けになってくれるものは何か。それはコミュニティです。
寝床や食事も、もちろん大事ですが、真のセーフティーネット足りうるものは、コミュニティです。
コミュニティに支えられることによって、はじめて、人は人としての尊厳が保たれるのです。
でも、政治は、そのことがあまり解ってはいません

コミュニティ崩壊の時代から、コミュニティ再構築の時代へ。
いま、社会でいちばんに求められているものは、それです。
利害ではなく、志でつながる、“新型コミュニティ”が、これから続々と再構築されていくことになります。
それは、新しい市民革命。
今までの支配の構造を打ち破る、国籍や人種を超えた、世界同時革命です。
コミュニティさえしっかりしていれば、この世の諸問題の8割から9割は、きっと解決できることでしょう。

既存の、支配構造の終わり。

今後、あらゆる場面で、マス(mass)は、崩壊へと向かいます。

マス・プロダクション
マス・セールス
マス・メディア
マス・コミュニケーション
そして、マス・ブレインウォッシング(大衆洗脳)。

この動きは止まりません。
一見世界は、逆の方向に向かっているかのように見えます。
グローバリズムという名の、この、恐ろしいまでの一元化現象を見れば。
しかしそれこそが、マス崩壊の印なのです。
これは最後の花火。
崩壊は、次の創造に至るまでの必然です。

経済成長は、もういいのです。
「なんとしても経済成長を目指さなければならない」「競争に勝たねばならない」
この、為政者や、経済人や、マスコミが繰り返し発する言葉に、騙されてはなりません。
経済が成長すれば、幸福が訪れる。
これはもはや、たちの悪い、大衆洗脳に過ぎません。
この経済成長論理こそが、逆に、世界中に失業と貧困と戦争を拡大させる原因となっている。
このことに、我々はもう気がつかなければなりません。

マルチイメージ・コンポーザーをめざして。

マスコミと大衆洗脳と大量販売は、三位一体の強力ユニットでした。
しかしこのユニットは、既に崩壊し始めています。そしてこの崩壊は、今後、急速に進みます。

これからは、新たなコミュニティ・メディアが、ウェブを中心として、多元的に創られて行くようになります。
誰でもが、情報の発信者となって、共感のもとに、ネットワークが創られて行く、ソーシャル・メディアの時代になるのです。
視聴率も、ランキングも、流行も、ブランドも、関係ありません。
そんなものに、もう価値はありません。
これからは、ただ「信頼」だけが、価値となって行くのです。

信頼と共感による、新コミュニティの創造。
これをもって、行き過ぎた経済の暴走と、肥大した欲望の連鎖と、憎悪の応酬をストップさせるのです。
今そうしなければ、人類の未来は、本当に危うい。
飽くなき経済成長の先に、幸福など、ない。待っているのは支配層の搾取だけである。
そのことを知らせる Newジャーナリズムを構築し、連携して行動し、真の Happy を探っていきたい。
微力ながら、そのために私は、自分ができることをしたい。

自分が得意とするところ。
言葉と、画と、映像と、形の、再構成、再構築。
マルチなイメージの編集。
だから、それを、multiimage composer と、称することにしました。

人としての尊厳が保たれる

人は、関係性の中に生きています。与えたり、与えられたり、その相互の関係の中にあって、はじめて人としての存在感、充実感が得られるのです。ただ与えられるだけでは、自尊心を保てません。それでは囚人と同じです。

政治は解っていない

本当に解っていないのか、あえて解ろうとしないのかは、定かではありません。むしろ解ってしまうと、それまでの利益の枠組みや政治体制や大衆洗脳の仕組みが根本から崩れてしまうので、解っていないフリをし続けているのかも知れません。

新型コミュニティの再構築

かつてのコミュニティは、血縁、地縁、職場縁で保たれていました。しかし核家族化、都市化に伴う移動、終身雇用制の崩壊によって、このコミュニティが失われてしまいました。代わって、趣味縁、同志縁、福祉縁、拠点縁などが再構築されようとしています。

諸問題の8割から9割は解決

コミュニティさえしっかりしていれば、この世の諸問題の8割から9割は解決できるでしょうが、しかしそれだけでは充分ではありません。それだけでは、深い心の問題までは、解決できません。心の問題を解決し、心を真に癒すためには、“霊性”の回復もまた必要となっています。生きるか死ぬか、その瀬戸際まで追いつめられたとき、最後に救ってくれるものは何でしょう? もちろんお金なんかじゃありません。しかしコミュニティでもありません。あえて言えば、信仰です。これから「コミュニティの再構築」と併せて、「霊性の回復」が、社会変革の二大キーワードとなっていくことでしょう。

マス(mass)崩壊の印

ここではマス崩壊という視点で書きましたが、資本主義の崩壊と言ってもよいのです。事実上、2008年9月のリーマンショックを契機に、資本主義は終わりました。しかし歴史上の出来事の多くが、数十年、数百年経ってから、「ああ、この時が境目だった」と解るように、今はまだ、それが境目であったという認識がないままに至っています。

崩壊は、次の創造に至るまでの必然

崩壊は、恐るるに足りません。もし崩壊を恐れるのだとすれば、それは生活ばかりか、精神までもが、今の社会システムに洗脳されてしまった証拠。しかし、考えてみてください。産業革命を中心とする近代化が始まって200年。日本ではたかだか100年。さらにマス・プロダクションとマス・コミュニケーションに限れば、たった50年の歴史しかないのです。それは、長い長い人類史の中の、ほんの一瞬の出来事に過ぎません。それなのに、我々はその社会が、ありうべき正しい姿だと教育され、思い込まされてきている。民主主義礼賛、資本主義礼賛、経済成長礼賛。自由貿易礼賛。これから起きる崩壊は、その異常さが、ただ正されるだけです。そして、この崩壊後、インフラ以外、二度とマスは現れることはないでしょう。

為政者や、経済人や、マスコミの言葉に騙されるな

政治家は人民をコントロールするために活動資金を必要とし、経済人は儲けるために自分たちに都合のいい枠組みを必要とし、マスコミは利益を得るために大衆ウケを狙う。大衆ウケのもっとも安易な手段は、欲望の刺激であり、リッチとエッチとマッチ(闘争)とグルメとペットとオワライで、マスコミは人々の脳みそを溶かしてしまう。こうして愚民化したところで、為政者は自分たちに都合のよい「洗脳教育」を施しているのです。ゆえに、彼らは利益を共有しているわけであります。

たちの悪い大衆洗脳

洗脳という言葉に、「そんな大げさな」と思われるかも知れません。しかし思い出していただきたい。小泉政権時代、テレビに「経済アナリスト」と称する株屋さんが登場しない日はありませんでした。また80年代までは、テレビニュースで株価を報道することもなかったのです。(株をやっている人たちは新聞を見るか、ラジオを聴いていました)

これらはみな、大衆を株式市場に引き込むための戦略です。なぜなら、株式市場では損をする人たちが必要だからです。‥‥儲ける人たちをつくるために。

小泉政権時代には、日本は金融の後進国で、早く追いつかねばならない、という考えが、政治の世界でも経済の世界でも支配的だったのです。

ではなぜ日本が、いわゆる新自由主義にすっかり染められるに至ったのでしょうか。これには大きく二つの要因があります。一つは、突き詰めれば安全保障の問題です。日本は核を持たず、軍事的に独立していないから、アメリカの属国とならざるをえない。アメリカの政策に楯突くことができないという問題です。

もう一つは、いま日本の国を動かしている人たちの多くが、実はアメリカ留学帰りだということです。これは一見なんでもないことのように思えますが、実は重要なポイントです。戦前はドイツ留学が多かったために、日本の知識人にはマルキシストが多かったのです。しかし戦後は、アメリカのケインズ経済学を学んだ人が幅を利かし、その延長で、新自由主義にも自然となびくようになったのです。

経済成長を目指すと、なぜ貧困が増えるのか?

経済成長とは、生産と需要の拡大です。このバランスがとれている間はいいのですが、生産者が多くなると過当競争が起きます。この結果、価格を下げる圧力が高まります。価格を下げる手段の一つに、労働コストを下げる方法があります。従業員そのものを減らしたり、賃金をカットするなどです。生産者は一時期これで利益を拡大することができますが、労働者はまた同時に顧客でもあるために、収入が減った労働者は商品を買う事ができなくなってしまいます。その結果、生産者は販売先を失い、不況に陥るのです。

90年代半ばから、日本では先ず正規雇用が減らされ、次いで労働力そのものが中国等の海外に移転しました。この結果、国内は空洞化し「需要」が減ってしまったのです。これでは不況が長続きするのは当然です。いま企業は、生産の海外移転から、次に需要を求めて海外に出て行こうとしています。しかしこれらはみな「悪魔の政策」と言ってもいいくらいの愚作です。

国は危機的な財源不足に陥っているため、「経済成長を目指して税収を上げるぞ」と言います。しかもその手段が70年代までの成功体験と同じ「輸出」によってなのです。いわゆる成功体験ボケです。しかしいま述べた理由で、世界的な生産過剰時代では経済成長を目指すと、かえって不況に陥るのです。この結果、失業者の手当など社会コストが増大し、ますます財源が逼迫する事態に陥ります。今やその借金は積もり積もって800兆円。皮肉な事に借金は世界一の「成長率」なのです。

この経済成長論理こそが、逆に世界中に失業と貧困を拡大させる要因となっていることに、我々は気がつかなければなりません。

これからの人類に必要なのは、経済成長ではなくて、霊的成長です。

マスコミ、大衆洗脳、大量販売という三位一体の崩壊

マスコミの代表と言えば、テレビと新聞と雑誌でした。特に過去50年はテレビの時代であったと言えます。しかし、まず雑誌が成り立たなくなり、廃刊が相次いでいるのはご承知の通りです。2010年末の時点では、まだテレビや新聞の大手メディアが崩壊したという報道はありませんが、何でも早いアメリカでは、既に新聞やテレビ局はどんどん潰れてきています。

この原因は、広告収入が入らないからです。マスコミは、大衆に、一度に、広く情報を提供することができるというメリットが最大の価値と捉えられ、そこに大量販売をしたい企業と利害が一致し、スポンサー契約が成立したのです。

しかし、視聴者数が減れば、その価値も減じます。当然のことながら、スポンサーが付かなくなっていくわけです。今はその渦中にあります。インターネットに人が流れていることと、人々が大衆商品(commodity)に、もうかつてのような魅力を感じなくなってきたのが大きな原因です。

この結果メディアは、広告主に対し、最大の価値である視聴率を保証するために、手っ取り早くウケを狙った番組制作や報道を繰り返します。こころある人は、こうした姿勢にしだいに疑問を抱くようになります。こうして、メディアへの「信頼」が失われ、ますます視聴者離れが進んで行きます。メディアはそれに危機意識を持ち、ますますウケ狙いに走る。今はそういう負のスパイラルに陥っています。

2010年秋に、象徴的な2件の事件報道がありました。一つは「尖閣諸島沖中国漁船衝突事件」であり、もう一つは「ウィキリークスの機密情報漏洩事件」です。どちらも、発端はインターネット情報です。この事件報道からは、無意識のうちにも複数の問題点があぶりだされてしまいました。一つは取材源がともにインターネットであったこと。それは今のマスコミに、もはや独自の取材力も報道力もないということを示しています。『ウォーターゲート事件』の時のような、ジャーナリズムの力はもう失われてしまったということです。

しかも解せないのは、もし「機密漏洩」ということが本当に問題であったのなら、その犯罪性が確定してもいない情報や映像を、マスコミは流すべきではないでしょう。しかしマスコミ各社は、他社に遅れてはならじと、一斉に、何度も何度も同じ映像を流し続けました。まるで「誰かがもうやっちゃったんだからさ、流してもいいよネ」と言わんばかりです。非常に不思議です。その事件を、報道するマスコミは「けしからん!」と思っているのか「賛同するよ」と思っているのか「やられたー」と思っているのか、全然わかりません。

たぶん、<あまり考えずに、ただ視聴率稼ぎに流した>というのが真相なんでしょうね。

コミュニティとは?

communityという言葉は、以前はよく<地域社会>と訳されていましたが、これはどうやら誤訳のようです。語源を調べるとcommunityという言葉には<地域>という意味も<社会>という意味も含まれてはいません。communityは<一緒に>という意味のcomから派生した言葉で<共同生活をしている集団>を意味し、-ityは状態、性格を表す接尾語ですから、<共通した生活を営んでいる状態>といった意味が正しいようです。

ソーシャル・メディアとは?

Social mediaは、日本語でも普通にソーシャル・メディアと言われています。このSocialが頭につく言葉は最近の流行語にもなっています。ソーシャル・ビジネスやソーシャル・ネットワークなどです。Socialは<社会的>ということですが、単に<社会的に意義がある>ということだけではなく、インターネット登場後は、既存の仕組み、特にマスメディアに対するプロテストとしての意味がそこに付加されるようになりました。以前ならマスの陰に埋もれていた個人の小さな情報発信が、今はマスメディアのような広がりに発展する可能性があるよ、という意味がそこには付け加えられています。